読書・映像鑑賞 2020年2月

映画「タクシー運転手 約束は海を越えて」
[2020/02/23]

「タクシー運転手 約束は海を越えて」(2017年、韓国、チャン・フン監督、ソン・ガンホ、トーマス・クレッチマン主演)は、1980年に韓国の光州で起こった「光州事件」を題材にした映画です。光州事件を取材しようとするドイツ人記者ピーターと韓国人のタクシー運転手が事件に巻き込まれ、命がけで取材をするという物語。実際に光州事件の残虐さが、このドイツ人記者によって世界に配信されました。光州事件が起きた当時、韓国では報道管制が敷かれており、彼らの取材がなければ、事実が埋もれていたかもしれません。ジャーナリズムの重要性を認識させられる映画でした。 それにしても1980年まで、韓国がこのような残虐な事件を起こしていたのは驚きです。国民を守るはずの軍隊が同国人に銃口を向けるというのは衝撃的。日本では考えられません。軍人主導の政府がどのようなものか、この映画を観て知ることができます。事件は時間の経過と共に風化してしまいますが、このような映画を観ると、過去の歴史を振り返ることができます。とても感動的な映画なので、機会があれば是非、見てください。

写真:https://movies.yahoo.co.jp/movie/362468/


ドラマ「スケープゴート」
[2020/02/16]

2015年、WOWOWで放映されたテレビドラマ「スケープゴート」を観ました。原作は「婦人公論」に連載された幸田真音の小説です。内容は主人公の経済学者・三崎皓子(黒木瞳)が日本初の女性総理大臣に登り詰めていくという話。「スケープゴート」を見た理由は、政治家とメディアの関係を描いたドラマを観たかったからです。このドラマではテレビ局取締役・矢木沢峻(石丸幹二)が重要な役割を果たしています。 政治家とマスコミ関係者の関係は濃厚で、その代表格は中曽根総理大臣と読売新聞社グループの渡辺恒雄取締役主筆です。マスコミの研究をしていると、メディアが大きく関わっていることが理解できるようになります。逆にメディアが政治に大きな影響を与えていると言っても過言ではないでしょう。トランプ大統領がメディアを敵視する理由も理解できます。メディアに興味ある方にお勧めのドラマ(小説)です。

写真:https://www.hulu.jp/scapegoat?migrated=true


映画「マイノリティ・リポート」
[2020/02/09]

2002年に公開されたアメリカのSF映画「マイノリティ・リポート」を観ました。原作はフィリップ・K・ディックの短編小説「マイノリティ・リポート」、監督はスティーヴン・スピルバーグ。内容は西暦2054年のワシントン。プリコグと呼ばれる3人の予知能力者によって未来に起こる犯罪を事前に察知し、事件が実際に起きる前に犯人を捕まえていたが、プリコグの1人が組織犯罪に巻き込まれてしまうという話。 人間のミスと機械化された社会の問題が描かれています。映画の中には、スマホのような道具が登場します。20年前にスマホの登場を予知しているところは凄いなとも感じました。就活中、面接では5Gやデジタル化に関する話をすることがあります。このような映画を観ると、未来に対するイメージを掴むことができます。映画を観ると気分転換にもなるし、就活にも役立ちます。

写真:http://www.seputarajobola.com/minority-report-meaning-consideration/
https://nitari-movies.com/minority-report


映画「アウトブレイク」
[2020/02/02]

アウトブレイク(1995年、アメリカ映画、ウォルフガング・ペーターゼン監督、ダスティン・ホフマン主演)を観ました。エボラ出血熱に似た架空のウイルスを題材にしたバイオハザードの物語です。この映画を観ようと思ったのは武漢市で発生した新型肺炎に触発されたからです。これまでバイオハザードは自分とは無縁の物語と考えていましたが、今回の新型肺炎で身近に起こりうるものと思い知らされました。現実はまさにアウトブレイク(爆発的な感染)の世界だったのです。映画の中では細菌を巡る軍隊と医者の確執、不注意な国民の無責任さなどが描かれています。 多くの科学者や国家は細菌をコントロールできると考えていますが、今回の騒動を見ると、それも怪しい。映画のようにバイオハザードを制圧することが出来れば良いのですが、どうなることやら。アウトブレイク、タイムリーな内容の映画です。

写真:https://eiga.com/movie/85393/
https://tv.foxjapan.com/movies/program/index/prgm_id/21862
https://www.sankeibiz.jp/econome/news/200131/ecb2001311529014-n1.htm


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